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建築用語一覧 分野別【都市計画・都市環境】- ISO14000シリーズ
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- アイストップ
- ITS（高度道路交通システム）
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- 青地・青道・青線
- 赤道・赤地・赤線
- 明渡裁決
- 明渡し裁決の申立て
- 明渡し訴訟
- アスファルト混合物事前審査制度
- アスファルトフィラー
- アセスメント
- アセットマネジメントシステム
- 圧力式下水道
- アドバイザリー業務
- アドプト制度
- アトリウム
- アーバン・コンプレックス・ビルディング整備事業
- アーバン・スプロール
- アーバンデザイン
- アーバンリゾート
- アフォーダブル住宅
- アミューズメント施設
- あんこ
- あんしん入居制度
- あんしん歩行エリア
- 暗騒音
- アンダーパス
- アンダーピーニング工法
- 安定型最終処分場
- ER（エンジニアリングレポート）
- ｅ－ｊａｐａｎ重点計画
- ｅ－ｊａｐａｎ戦略
- ＥＴＣ（ノンステップ自動料金支払いシステム）
- いきいきふれあい公園
- 育成用途
- 異常渇水
- 一次処理
- 位置指定道路
- 一団地の官公庁施設
- 一団地の住宅施設
- 一級河川
- 溢水
- 一体型土地区画整理事業
- 一体的施工
- 一点集中型都市
- 一般型誘導居住水準
- 一般環境大気測定局
- 一般公共海岸
- 一般廃棄物
- 移転補償
- 移動円滑化基準
- 移動円滑化の促進に関する基本方針
- 移動発生源
- インキュベートオフィス
- インターチェンジ
- インテリジェント・シティ整備推進事業
- インテリジェント・ロードネットワーク整備事業
- インナー・シティー
- インフラストラクチャー
- ウォーターカーテン
- ウォータープラン
- ウォーターフロント
- 迂回道路
- 右岸・左岸
- 動く歩道
- 雨水浸透ます
- 雨水滞水池
- 雨水調整池
- 雨水吐室
- 雨水流出抑制型下水道
- 雨水流出抑制施設
- 海と緑の健康地域づくり
- うるおい・緑・景観モデルまちづくり制度
- 運動公園
- 営業補償
- 衛星都市
- ＨＩＣ
- ＡＨＳ（走行支援道路システム）
- 液状化現象
- 液状化判定
- 駅勢圏
- 駅前広場
- エコセメント
- エコツーリズム
- エコ・ミュージアム
- エコロジカルネットワーク
- ＳＩ住宅
- ＳＳ
- ＳＴＳ（スペシャル・トランスポート・サービス）
- ＳＰＭ
- ＳＰＣ
- エッジシティ
- ＮＡＳ電池
- ＮＴＴ無利子貸付制度
- ＮＰＭ（ニューパブリックマネジメント）
- ＮＰＯ
- エネルギー監理士
- Ａ．Ｐ．
- Ｆプラン
- ＬＲＴ
- ＬＯＩ
- ＬＣＡ
- ＬＣＣ
- ＬＳＡ（ライフサポートアドバイザー）
- 鉛管対策
- 延焼遮断帯
- 塩素処理
- 沿道環境整備事業
- 沿道区画整理型街路事業
- 沿道再開発型街路事業
- 沿道市街地整備促進街路事業
- 沿道整備道路
- 沿道地区計画
- ＯＲＶＲ
- オイルボール
- 応急仮設住宅
- 応急危険度判定（被災建築物の応急判定制度）
- 応急給水槽
- 横断条項
- オオタカ
- オキシデーションディッチ
- 屋外広告物
- 屋上等緑化
- 汚水処理施設整備率
- 汚染者負担の原則（ＰＰＰ）
- オゾン層の破壊
- 汚濁負荷量
- ＯＤ調査
- 汚泥の処理・処分・有効活用
- オーバーパス
- オープンカフェ
- オープンスペース
- オリジネーター
- 温室効果ガス
- 温暖化
- 海岸環境整備事業
- 海岸保全基本計画
- 海岸保全区域
- 街区公園
- 街区再編まちづくり制度
- 海上公園
- ガイドウェイバスシステム
- 開発インター事業（ＮＴＴ-Ａ型）
- 開発許可
- 開発行為
- 開発審査会
- 開発登録簿
- 開発利益
- 海洋投入処分
- 改良住宅
- 街路交通調査
- 街路樹
- 価格固定
- 閣議アセス
- 拡大生産者責任（EPR）
- 拡張収用（超過収用）
- 核店舗
- 核都市
- 確認型総合設計
- カーシェアリング
- 過小床
- 課税の特例
- 過載積車
- 風の道
- 河川
- 河川環境管理基本計画
- 河川環境整備事業
- 河川管理施設
- 河川管理者
- 河川管理用道路
- 河川区域
- 河川敷緑地
- 河川浄化
- 河川整備計画方針
- 河川整備計画
- 河川テラス
- 河川防災ステーション
- 河川保全区域
- 河川マリーナ
- 河川水辺の国勢調査
- 河川予定地
- 河川立体区域制度
- 型別供給
- 渇水
- 渇水水量
- 活性汚泥法
- 活断層
- 合併処理浄化槽
- 河道
- 可動支承
- かび臭物質
- 下部工
- 花粉症
- 仮換地
- ガレリア
- がわ
- 簡易水道事業
- 簡易専用水道
- 環境アセスメント
- 環境影響評価制度
- 環境影響評価法
- 環境管理プログラム
- 環境基準
- 環境基本計画
- 環境基本法
- 環境共生住宅
- 環境形成型地区計画
- 環境施設帯
- 環境税
- 環境ふれあい公園
- 環境ホルモン
- 環境マネジメントシステム
- 環境緑地
- 環境ロードプライシング
- 管渠更正工法
- 緩傾斜（型）堤防
- 観光交流空間づくりモデル事業
- 慣行水利権
- 観光レクリエーション地区
- 緩衝建築物
- 緩衝帯
- 環状メガロポリス構造
- 緩衝緑地
- 関心表明書
- 間接補助
- 幹線道路
- 緩速ろ過システム
- 換地
- 換地計画
- 換地処分
- 感潮河川
- 監督処分
- カントリーパーク（特定地区公園）
- 環八雲
- 管理型最終処分場
- 監理技術者
- 管理処分方式
- 危機管理
- 気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）
- 基準渇水流量
- 基準地価格
- キス・アンド・ライド
- 規制緩和
- 既成市街地
- 犠牲量モデル
- 既存不適格建築物
- キーテナント
- 軌道
- 基本高水流量
- 基本構想（交通バリアフリー法）
- ギャラリー
- CALS(生産・調達・運用支援統合情報システム）
- CALS/EC
- 急傾斜地
- 91条補償
- 97条補償
- 給水義務
- 給水装置
- 給水量原単位
- 急速ろ過システム
- 境界確定
- 供給・処理施設
- 共振
- 行政指導
- 強制収用
- 行政代執行
- 行政庁
- 共同化・協調化
- 共同溝
- 共同施設
- 共同住宅建替誘導型総合設計
- 共同輸配送
- 京都議定書
- 業務核都市
- 業務施設集積地区
- 業務代行土地区画整理事業
- 業務代行方式
- 共有換地制度
- 共用部分
- 漁業補償
- 居住水準
- 巨大水利
- 魚道
- 緊急地方道路整備事業
- 緊急通信システム
- 緊急都市開発関連街路事業（NTT-A型）
- 緊急都市内浸水対策事業
- 緊急有料道路事業（NTT-A型）
- 近郊整備地帯
- 近郊緑地保全区域
- 金銭補償
- 近隣組合
- 近隣公園
- 近隣住区
- 近隣商業地域
- 近隣騒音
- 区域区分
- 空域
- 空港整備特別会計
- 空港と飛行場
- 区画整理事業
- （財）区画整理促進機構
- 国等の環境物品等の調達の推進に関する法律（グリーン購入法）
- 区分所有
- 区分所有建物（マンション）
- 区分地上権
- 組合再開発促進基金
- 組合施行
- くらしのみちゾーン
- くらしのみちづくり事業
- クリプトスポリジウム
- クリーンエネルギー
- グリーンツーリズム
- グリーンプラン2000
- グリーンベルト構想
- グリーンボランティア
- クルドサック
- グループホーム
- ケア付高齢者住宅
- 警戒水位
- 計画雨水量
- 計画汚水量
- 計画高水流量
- 計画高潮位
- 計画交通量
- 計画制限
- 計画段階アセスメント
- 計画段階環境アセスメント制度
- 景観条例
- 下水処理水再利用
- 下水道
- 下水道管渠
- 下水道管渠通信網
- 下水道基本計画
- 下水道事業財源
- 下水道事業における事業認可
- 下水道台帳
- 下水の熱利用
- ケーソン工法
- ゲニウス・ロキ
- 建運協定
- 見解書
- 減価補償金
- 権原
- 原始取得
- 現状非悪化
- 原寸発注（プレカット）
- 建設汚泥リサイクル指針
- 建設工事に係る資材の再資源化等に関する法律（建設リサイクル法）
- 建設混合廃棄物
- ㈱建設資源広域利用センター
- 建設廃棄物
- 建設発生土
- 建設発生土情報交換システム
- 建設副産物
- 建設副産物実態調査（センサス）
- 建設副産物情報交換システム
- 建設副産物適正処理推進要綱
- 建設副産物リサイクル公報推進会議
- 建設リサイクルガイドライン
- 建設リサイクル推進計画2002
- 建設リサイクルデータ総合システム（CREDAS入力システム）
- 建設リサイクル法
- 原則型権利変換
- 減損会計
- 建築確認
- 建築協定
- 建築許可
- 建築限界
- 建築主事
- 建築審議会
- 建築審査会
- 建築線
- 建築物
- 建築分科会
- 建築面積
- けんばら
- 減歩
- 減歩緩和
- 現物補償
- 建ぺい率
- 兼用工作物
- 権利移転等促進計画
- 権利者法人
- 権利取得裁決
- 権利床
- 権利変換期日
- 権利変換方式
- 広域行政圏
- 広域公園
- 広域国際交流圏
- 広域循環方式
- 広域道路整備基本計画
- 広域物流拠点
- 広域防災拠点
- 広域連携拠点
- 公営住宅
- 公益施設
- 公益信託
- 公園
- 公園施設
- 公開空地
- 公害健康被害補償
- 公害防止計画
- 光化学オキシダント
- 公拡法
- 高規格幹線道路、地域高規格道路
- 高機能舗装
- 公共空地
- 公共下水道
- 公共工事土量調査
- 公共工事のコスト縮減
- 公共交通関連歩行者専用道整備事業（NTT-A型）
- 工業再配置促進法
- 公共施設
- 公共施設管理者負担金制度
- 公共車両優先システム
- 工業専用地域
- 公共団体施行
- 工業団地造成事業
- 工業地域
- 公共賃貸住宅
- 公共的駐車施設
- 公共投資基本計画
- 公共投資による経済効果
- 工業等制限区域
- 公共補償
- 工業用水
- 航空機と飛行機
- 航空制限
- 工作物
- 交差点飽和度
- 公示価格
- 工事（費）補償
- 工場アパート
- 公図
- 洪水予報河川
- 構造改革特区
- 高層住居誘導地区
- 公団等施行
- 公聴会
- 交通安全施設
- 交通安全施設等整備事業実施計画
- 交通管制システム
- 交通管理計画
- 交通結節点
- 交通渋滞
- 交通需要推計
- 交通需要マネージメント
- 交通情報システム
- 交通バリアフリー法
- 交通広場
- 交通容量
- 交通流対策
- 公的観光レクリエーション地区
- 公的資金による住宅
- 高度浄水処理
- 高度処理
- 高度地区
- 高度利用型地区計画
- 高度利用推進区
- 高度利用地区
- 公募型プロポーザル方式
- 閘門
- 公有水面
- 公有地拡大法
- 合流式下水道
- 合流式下水道の改善
- 交流ふれあいトンネル・橋梁整備事業
- 高齢者・障害者向け公営住宅
- 高齢者円滑入居賃貸住宅制度
- 高齢社会
- 高齢者在宅サービスセンター
- 高齢者の居住の安定確保に関する法律
- 高齢者向け優良賃貸住宅供給助成事業
- 港湾管理者
- 港湾区域
- 護岸
- 国営公園
- 国際ハブ空港（スーパーハブ空港、グローバルハブ空港）
- 国際標準化機構（ISO）
- 国勢調査
- 国道43号線訴訟最高裁判決
- 国土総合開発法
- 国土利用計画
- 国土利用計画地方審議会
- 国民公園
- 国連環境開発会議（UNCED）
- 国連環境計画（UNEP）
- コージェネレーション
- 個人施行
- コースタル・コミュニティ・ゾーン
- 国庫支出金
- 固定資産税評価額
- 固定支承
- コーディネーター
- 固定発生源
- 古都保存統合補助事業
- 個別指定制度
- 個別循環方式
- コーポラティブ方式
- ごみアセスメント制度
- コミュニティ
- コミュニティインフラ
- コミュニティ住環境整備事業
- コミュニティ・ゾーン形成事業
- コミュニティ道路
- コミュニティバス
- コミュニティビジネス
- コモンスペース
- CORINS（工事実績情報サービス）
- コレクティブ・ハウジング
- 根幹的都市施設
- 混雑度
- 混雑率
- コンストラクションマネジメント
- コンバージョン
- コンパクト・シティ
- コンペ
- コンベンション・シティ
- コンベンション・タウン
- コンポスト
- 災害危険区域
- 災害情報システム
- 再開発会社施行
- 再開発型開発行為
- 再開発組合
- 再開発事業
- 再開発事業計画認定制度
- 再開発住宅
- 再開発促進地区
- 再開発地区整備計画
- 再開発等促進区を定める地区計画
- 再開発プランナー資格制度
- 災害復旧事業
- 災害復興市街地再開発事業
- 裁決申請
- 再資源化等
- 最終処分場
- 再生利用認定制度
- 砕石ダスト
- 最低居住水準
- 再利用率
- サイン
- 先買い制度
- サスティナブル・シティ
- ZAC（協議整備区域）
- サブディビジョン
- サブリース
- 砂防
- サーマル・リサイクル（熱回収）
- 更地
- 三角点
- 参加組合員
- 酸化触媒
- 三環状
- 産業廃棄物
- サンクン・ガーデン
- 酸性雨
- 三大都市圏
- 残地補償
- GIS(地理情報システム）
- 地上げ
- CM
- COD（化学的酸素要求量）
- 時価
- 市街化区域
- 市街化調整区域
- 市街地改造事業
- 市街地開発事業
- 市街地開発事業等予定区域
- 市街地再開発組合
- 市街地再開発事業
- 市街地再開発事業区
- 市街地再開発事業費補助
- 市街地再開発準備組合
- 市街地再開発審査会
- 市街地再開発促進区域
- 市街地再開発等調査
- 市街地整備基本計画
- 市街地総合再生事業
- 敷地
- 敷地権
- 敷地整序型土地区画整理事業
- 敷地利用権
- 敷民
- 視距
- 事業会社
- 事業計画
- 事業再評価
- 事業段階アセスメント
- 事業認定
- 事業法建替え
- 事業用地適正化計画認定制度
- 事業予定地
- 市区改正
- 資源の有効な利用等の促進に関する法律（資源有効利用促進法）
- 資産流動化法
- CCI
- C.C.BOX
- 支承
- 地震防災対策強化地域
- 地すべり
- 自然環境保全地域
- 自然公園
- 自然再生緑地
- 自然再生緑地整備事業
- 持続可能な開発
- 市町村都市計画審議会
- 市町村の都市計画マスタープラン
- シックハウス
- シックハウス症候群
- 実質賃料
- 指定確認検査機関
- 指定給水装置工事事業者制度
- 指定区間
- 指定処分率
- シティセールス
- 自転車専用道路
- 自転車駐車場
- （財）自転車駐車場整備センター
- 自転車歩行者専用道路
- 時点修正
- 児童公園
- 自動車OD調査
- 自動車専用道路
- 自動車騒音規制
- 自動車ターミナル
- 自動車排ガス規制
- 自動車排出ガス測定局
- シニア住宅供給推進事業
- シネコン
- シネマ・コンプレックス
- 地盤沈下
- シビックトラスト
- シビルミニマム
- 市民農園
- 市民農園整備事業
- 市民緑地
- JICA
- 社会資本整備重点計画
- 社会資本整備審議会
- 借地権
- 遮集管渠及び遮集倍率
- ジャストインタイム方式
- 斜線制限
- 車体公告
- 遮断型最終処分場
- 遮熱性舗装
- 車両走行キロ
- 収益型施設関連都市公園事業
- 収益還元法
- 住区基幹公園
- 修景
- 終身建物賃貸借制度
- 修繕積立金
- 住宅街区整備事業
- 住宅改善事業
- 住宅供給公社
- 住宅金融公庫
- 住宅建設五箇年計画
- 住宅建設コスト低減のための緊急重点計画
- 住宅困窮者
- 住宅市街地整備総合支援事業
- 住宅市街地総合整備事業（住市総）
- 住宅市街地の開発整備の方針
- 住宅需要実態調査
- 住宅性能表示制度
- 住宅性能保証制度
- 住宅先行建設区制度
- 住宅宅地関連公共施設等総合整備事業
- 住宅宅地基盤特定治水施設等整備事業
- 住宅宅地審議会
- 住宅宅地分科会
- 住宅地区改良事業
- 住宅・都市整備公団
- 住宅土地・統計調査
- （東京都）住宅白書
- 住宅付置義務
- 住宅マスタープラン
- 集団回収運動
- 集団規定
- 住都公団
- 修復型まちづくり
- 住民参加
- 収用委員会
- 重要港湾
- 収用損失
- 集落地区計画
- 縦覧
- 受益者負担金
- 受水槽以下設備
- 出発点・目的地別交通量調査
- 首都機能移転
- 首都圏外郭放水路
- 首都圏三環状道路
- 首都圏整備計画
- 首都圏第三空港
- 首都圏中央連絡道路
- 首都高速中央環状線
- 受忍限度論
- 循環型社会
- 循環型社会形成推進基本法
- 準工業地域
- 純収益
- 準住居地域
- 準都市計画区域
- 準備書
- 準用河川
- 省エネルギー計画
- 省エネルギー措置の届出
- 省エネルギー法
- 照応の原則
- 生涯学習のむら整備推進事業
- 商業地域
- 上下分離方式
- 証券化
- 小口径管推進工法
- 少子高齢社会
- 商店街活性化街路事業
- 上部工
- 消防活動困難区域
- 情報受発信拠点
- 消防水利
- 情報通信基盤
- 情報ハイウェイ
- 静脈産業
- 静脈物流
- 除害施設
- 嘱託登記
- ショッピング・モール
- 処分床
- 処理区
- 処理区域
- 自立都市圏
- シールド工法
- シルバーハウジングプロジェクト
- シルバーピア
- 白地地域
- 真空集じん方式
- 人工地盤
- 人口集中地区
- 新交通システム
- 人工なぎさ
- 人工排熱
- 人口密度
- 震災対策事業計画
- 震災復興グランドデザイン
- 震災復興マニュアル
- 新住宅市街地開発事業
- 親水公園
- 浸水実績図
- 浸水予想区域図
- 新世代下水道支援事業（水環境創造事業）
- 新地方生活圏計画
- 新都市基盤整備事業
- 震度法
- シンボルロード整備事業
- 水系
- 水源地域対策基金
- 水源地域対策特別措置法
- 水質環境基準
- 水質基準（水道）
- 水準測量
- 水上バス
- 推進工法
- 水素供給ステーション
- 水道事業
- 水防
- 水門
- 水利権
- スカイライン
- スキップフロア住宅
- スケルトン方式
- スコーピング
- STEP21
- ストックヤード
- ストリートキャニオン
- ストリート・ファニチャー
- スーパー区画整理事業
- スーパーストラクチャー
- スーパー中枢港湾
- スーパー堤防（高規格堤防）
- スーパーリフォーム
- SPIRIT21 下水道新技術開発プロジェクト
- スプロール
- スポーツ・レクリエーション施設
- スマートグロース
- スラグ
- スラジライト
- スラリー化安定処理
- スワール分水槽
- 整・開・保
- 生活支援ハウス
- 生活道路
- 清算金
- 生産緑地地区
- 生態系
- 成長管理政策
- 成長境界線
- 性能設計法
- 整備、開発又は保全の方針
- 整備、開発及び保全の方針
- 整備新幹線
- 生物多様性
- 世界気候研究計画（WCOP)
- 世界水フォーラム
- 設計競技
- 節水型都市づくり
- 接道義務
- ゼロ・エミッション
- 先行買収
- 全国貨物純流動調査
- 全国総合開発計画
- 全国総合水資源計画
- 戦災復興区画整理
- 遷都
- 線引き
- 占用許可
- 占用水道
- 戦略的アセスメント（SEA）
- 騒音規制区域
- 総合公園
- 総合生活情報拠点
- 総合設計制度
- 総合治水対策
- 総合駐車場事業（NTT-A型）
- 総合的設計
- 総合都市交通体系調査
- 総合防災情報ネットワークシステム
- 総合保養地域
- 総合有料道路事業（NTT-A型）
- 相続税財産評価格
- 総量規制
- 促進区域
- 側道
- 底地
- 素地価格
- ソーシャルミックス
- ゾーニング
- SOHO
- 損失補償
- 第一種エネルギー管理指定工場
- 第一種市街地再開発事業
- 第一種住居地域
- 第一種生産緑地地区
- 第一種中高層住居専用地域
- 第一種低層住居専用地域
- ダイオキシン類
- 大街区方式土地区画整理事業
- 耐火建築物
- 大気浄化システム
- 大規模開発
- 大規模開発地区関連交通計画マニュアル
- 大規模再生資源活用事業
- 大規模修繕
- 大規模模様替
- 第五次首都圏基本計画
- 第三次渋滞対策プログラム
- 第三者委託制度
- 第三セクター
- 耐震改修
- 耐震改修工事の特別償却制度
- 耐震管路
- 耐震護岸
- 耐震設計
- 大深度地下の公共的使用に関する特別措置法
- 大深度地下利用
- 代替地
- 代替フロン
- 大店立地法
- 大都市居住環境整備推進制度
- 大都市交通センサス
- 大都市のリノベーション
- 第二種改良土
- 第二種市街地再開発事業
- 第二種住居地域
- 第二種生産緑地地区
- 第二種中高層住居専用地域
- 第二種低層住居専用地域
- 第二東海自動車道
- 第二東名
- 太陽光発電
- ダウンゾーニング
- タウンマネジメント
- 高潮
- 高潮防御施設
- 多極分散型国土
- 多極分散型国土形成推進法
- 宅地開発指導条例
- 宅地開発指導要綱
- 宅地造成工事規制区域
- 宅地分割規制
- 宅地防災マニュアル
- 多軸型国土構造
- 多自然型川づくり
- 多自然居住地域
- 多心型都市
- 建替え決議
- 建付地
- WECPNL
- WHO飲料水水質ガイドライン
- WHO
- 多摩ニュータウン
- ターミナル
- ダム湖活用整備事業
- 多目的ダム
- 段階土地区画整理事業
- 短期賃貸借
- 炭素税
- 単体規定
- 短賃
- 端末物流施設
- 地域活性化インターチェンジ制度
- 地域危険度
- 地域航空システム
- 地域高齢者住宅計画
- 地域集積圏
- 地域振興整備公団
- 地域整備方針
- 地域戦略プラン
- 地域地区
- 地域防災計画
- 地域冷暖房施設
- 地域連携軸
- 地下街
- 地下河川
- 地下水汚染
- 地下連続壁工法
- 地球温暖化
- 地球環境問題
- 地球サミット
- 地球地図
- 地区計画
- 地区公園
- 地区再開発事業
- 地区施設
- 地区整備計画
- 治水安全度
- 地図情報管理システム
- 窒素酸化物（Noｘ）
- 地方拠点都市地域
- 地方交付税
- 地方生活圏
- 痴呆性高齢者グループホーム
- 地方道路交付金事業
- 地方特定道路整備事業
- 地方都市中心市街地活性化計画
- チャリタブルトラスト
- 中央環境審議会
- 中央業務地区（CBD）
- 中央公害対策審議会
- 中核市
- 昼間就業者
- 中間処理施設
- 昼間人口
- 中継率
- 中高層階住居専用地区
- 注視区域
- 駐車施設
- 駐車場
- 駐車場案内システム
- 駐車場案内・誘導システム
- 駐車場整備計画
- 駐車場整備地区
- 駐車場付置義務基準
- 中部国際空港
- 超過洪水
- 超高層建築物
- 長寿社会対応住宅設計指針
- 調節池
- 直接補助
- 貯水槽水道
- 直下型地震
- 直結給水（増圧直結給水）
- 沈澱処理
- 筑波研究学園都市
- つくば方式
- ツーバイフォー工法
- 潰れ地
- 低硫黄軽油
- TECRIS（測量調査設計業務実績情報サービス）
- TMO
- TLO
- 定期借地権
- 定期借地権付住宅
- 定期借家制度
- 低公害車
- 底質
- 低周波音
- ディスポーザー
- ディーゼル車
- 低騒音舗装
- TDM（交通需要マネジメント）
- 帝都復興区画整理
- 提内地
- 提外地
- T.P.
- DPF
- 低沸点有機化合物質
- ディマンドバスシステム
- 低・未利用地
- 鉄道事業者
- デポジット制度
- デュアルモードバス
- テレビジョン電波障害
- テレポート
- テレワーク
- 田園居住区整備事業制度
- 電気自動車
- 天空率
- 典型7公害
- 電磁波対策
- 電線共同溝（C.C.BOX）
- 電線類の地中化
- 伝統工法
- 同意施行土地区画整理事業
- 東京外かく環状道路
- 東京のしゃれた街並みづくり推進条例
- 東京メトロ（東京地下鉄㈱）
- 統合補助金
- 倒産隔離
- 同潤会
- 動植物公園
- 透水性舗装
- 動線
- 動脈産業
- 導流路
- 道路
- 道路位置指定
- 道路開発資金制度
- 道路管理者
- 道路公社
- 道路交通情勢調査
- 道路交通情報通信システム
- 道路交通サンセス
- 道路台帳
- 道路特定財源
- 道路の占用
- 道路の附属物
- 道路予定区域
- 都営住宅の期限付き入居制度
- 時のアセスメント
- 特殊街路
- 特殊建築物
- 特殊公園
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